偕行会グループ40周年法人情報

100年続く医療法人をめざして

 偕行会グループは1979年創業以来40年にわたって国内外で事業を展開してまいりました。その結果現在4つの病院、18の透析施設、2つのPET画像診断施設、20の介護施設、1つの海外施設を運営しております。
 私どもの理念の一つに「総合的な医療をめざす」がございますが、決して十分ではないといえその方針に従って法人の事業を広げて参りました。私どもの考える総合とは「保健・予防・未病・診断・治療・社会復帰」を意味しております。その理念のもとに10年毎の計画をたてて事業を進めてまいりました。
 創業50年に向けての計画はインバウンド・アウトバウンドを含めて海外事業に積極的に取り組み、国際貢献をすることであります。国内的には現在の日本の医療の最大の課題であります進行がん治療と認知症に対する治療に取り組むこととしております。小生は「生涯現役」・「死して後已む」を信条としておりますが、残りの余生をかけてこれらの課題に取り組んで参りたいと考えております。
 常に進化する医療技術、医療環境に受け身だけでは当法人は退化してゆきます。退化を防ぐのは
「Daily Innovation」を心掛けて法人を運営する以外に道はないと考えております。

 

偕行会グループ 会長 川原弘久

偕行会の原点

1979年2月、1年数か月の準備期間を経て名古屋共立病院が誕生しました。診療科は、人工透析の他に内科や小児科も開設し、病床数は20床、透析ベッド21床を備え、当時の職員数は約40名でした。
その3年後の1982年2月、名古屋共立病院は法人許可を受け「医療法人偕行会」となりました。

  開院当初の名古屋共立病院

開院当初の名古屋共立病院(1979年2月)

     
偕行会の歩み   社会・医療の動き
1979年 2月 名古屋共立病院 開設 ■医 療   ■社 会
  4月 名古屋共立病院腎友会 発足  
1980年 1月 名古屋共立病院2号館 完成 イラン・イラク戦争(1980年)
     
1981年 8月 海部共立クリニック 開設  
1982年 1月 駒ヶ根共立クリニック 開設  
  2月 医療法人偕行会 設立  
1983年 3月 深夜透析の開始
(全国でも有数の試みとなる)
老人保健法施行(1983年)
医療費亡国論(1983年)
1984年 9月 名古屋共立病院3号館 完成 新札発行(1984年)
1985年 10月 LDL吸着療法東海地方で初めて開始 第1次医療法改正(1985年)
      男女雇用機会均等法施行(1986年)
1987年 2月 静岡共立クリニック 開設  
1989年 2月 名古屋共立病院本館 完成 明仁皇太子が皇位継承、平成に改元(1989年)
      消費税スタート(税率3%)(1989年)
      湾岸戦争(1991年)
      第2次医療法改正(1992年)
1994年 6月 医療法人中津川共立クリニック 設立  
  7月 中津川共立クリニック 開設  
      阪神・淡路大震災(1995年)
      地下鉄サリン事件(1995年)
1997年 4月 老人保健施設ケア・サポート新茶屋
開設
厚生労働省が成人病を「生活習慣病」と改称することを提唱(1997年)
  12月 安城共立クリニック 開設 消費税が5%へ(1997年)
1998年 3月 医療法人社団偕行会静岡 設立 第3次医療法改正(1998年)
  4月 医療法人偕行会長野 設立 長野オリンピック開催(1998年)
1999年 8月 偕行会セントラルクリニック 開設  
     
2000年 4月 訪問看護ステーションのりたけ 開設 介護保険制度施行(2000年)
    ケア・コーディネイトきょうりつ
開設
第4次医療法改正(2000年)
    透析医療事業部、在宅医療事業部
創設
 
  8月 名古屋共立病院循環器センター 開設  
2001年 3月 医療法人名古屋放射線診断財団設立 米同時多発テロ事件(2001年)
    名古屋放射線診断クリニック 開設 厚生労働省設置(2001年)
2002年 2月 訪問看護ステーションきょうりつ
開設
サッカー・ワールドカップ日韓大会(2002年)
日朝首脳会談 初開催(2002年)
  6月 碧海共立クリニック 開設 健康増進法施行(2002年)
    城北共立クリニック 開設  
  9月 偕行会リハビリテーション病院 開設  
     
2003年 5月 老人保健施設かいこう 開設  
     
  10月 駒込共立クリニック 開設  
2004年 3月 医療法人財団偕翔会 設立  
    豊田共立クリニック 開設  
  11月 半田共立クリニック 開設  
    掛川共立クリニック 開設  
      中部国際空港開港(2005年)
      愛・地球博(愛知万博)開催(2005年)
2006年 10月 名港共立クリニック 開設 第5次医療法改正(2006年)
     
2007年 11月 医療法人社団仁済会豊島中央病院が
偕行会グループ入り
がん対策基本法施行(2007年)
     
2008年 1月 東名古屋画像診断クリニック 開設 後期高齢者医療制度スタート(2008年)
    日本・インドネシア経済連携協定発効
(2008年)

リーマンショック(2008年)
  4月 医療法人中津川共立クリニックを
医療法人偕行会岐阜に名称変更
 
2009年 2月 瀬戸共立クリニック 開設 裁判員制度 開始(2009年)
2010年 3月 医療法人社団偕行会三重 設立  
  4月 医療法人財団偕翔会を
医療法人財団偕朋会に名称変更
 
  6月 さいたま ほのかクリニック 開設  
    くわな共立クリニック 開設  
2011年 2月 医療法人社団仁済会が
医療法人社団偕行会静岡を合併
東日本大震災(2011年)
外務省が医療滞在ビザを創設(2011年)
  4月 偕行会城西病院 開設
(名古屋市立西部医療センター城西
病院を名古屋市より譲渡)
地上デジタル放送に完全移行(2011年)
     
    医療法人社団仁済会を
医療法人社団偕翔会に名称変更
 
  8月 デイサービスセンターひかり 開設  
  10月 介護付有料老人ホームのぞみ 開設  
    小規模多機能型居宅介護のぞみ 開設  
2012年 1月 認知症高齢者グループホームちくさ
開設
外国人患者受入れ医療機関認証制度(JMIP)が創設(2012年)
    小規模多機能型居宅介護ちくさ 開設  
  8月 ケアプランセンターさくら 開設  
2013年 9月 PT.KAIKOUKAI INDONESIA 設立  
    訪問看護ステーションのりたけを
訪問看護ステーションじょうさいに
名称変更
 
2014年 4月 ケアプランセンター名港 開設 第6次医療法改正(2014年)
  7月 KAIKOUKAI CLINIC SENAYAN
開設
消費税が8%へ(2014年)
     
    医療法人名古屋放射線診断財団が
医療法人財団偕朋会を合併
 
2015年 4月 名古屋市北部認定調査センター 開設 第7次医療法改正(2015年)
2016年 4月 ケアプランセンターちくさ開設 あいち医療ツーリズム研究会(現:あいち医療ツーリズム推進協議会) 発足(2016年)
オバマ元大統領が広島を訪れる(2016年)
  10月 認知症高齢者グループホーム
じょうさい開設
    小規模多機能型居宅介護じょうさい
開設
 
  11月 小規模多機能型居宅介護かわせみ
開設
 
2017年 4月 ケアプランセンターかいこう 開設 第8次医療法改正(2017年)
    ケア・コーディネイトなかがわ 開設  
2018年 7月 医療法人社団室生会
佐鳴台あさひクリニック、
高丘北あさひクリニックが
偕行会グループ入り
 
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